配当を毎年増やしてきた銘柄を見るときの配当成長率、連続増配年数、直近12か月配当利回りの計算と読み方を、数字が食い違うケースとあわせて整理しました。
配当株を選ぶとき、最初に目に入る数字は配当利回りです。しかし利回りはある時点の写真にすぎず、その配当が毎年増えてきたのか、横ばいだったのか、減ってから戻ったのかは教えてくれません。増配株と呼ばれる銘柄は、いま払う配当が大きいというより、長いあいだ配当を着実に増やしてきた銘柄のことです。そのため増配株を見るときは利回りひとつではなく、配当成長率、連続増配年数、直近12か月利回りの三つを並べて読みます。配当がどこから出るお金か、権利落ち日とは何かといった基礎は「配当はどこから出るお金か」の記事で扱いました。この記事はその次の段階として、配当の流れを読む方法を扱います。
配当成長率は、年間配当の合計が毎年何%増えたかを表します。単年の増加率（その年の合計 ÷ 前年の合計 − 1）は支払日のずれや特別配当ひとつで大きく揺れるため、ふつうは5年・10年の年平均成長率（CAGR）もあわせて見ます。計算は（直近の完了した年の合計 ÷ N年前の合計）^(1/N) − 1 です。例として、10年前の年間配当が1株1.00で昨年が1.80なら、年平均成長率は約6.1%です。年7%で増えれば約10年で配当がほぼ2倍（1.07の10乗 ≈ 1.97）になるので、数ポイントの差が長い時間では大きな差になります。ただし年平均は最初と最後の2年だけで計算するため、その間の減配が隠れることがあります。年ごとの棒グラフも一緒に見る理由です。
連続増配は、直近の完了した年からさかのぼり、年間配当の合計が前年より増えた年が何回続いたかを数えたものです。一度でも減れば0に戻ります。米国では、S&P 500 の構成銘柄のうち25年以上連続で増配した銘柄を集めた「配当貴族」指数がよく知られており、こうした長い記録は何度もの景気後退を越えて配当を守ってきたことを意味するため注目されます。ただし連続記録は数え方に敏感です。同じ銘柄でも「年間合計」で数えるか「各回の配当額」で数えるかで年数が変わり、権利落ち日が12月末と1月初めの間を行き来すると、ある年は4回、翌年は3回と数えられ、実際には減配していないのに減ったように見えることがあります。特別配当があった年は合計が跳ねるので、翌年が減少と数えられることもあります。年数が予想と違えば、各回の記録を開いて理由を確かめます。
配当利回りは、どの配当を分子に使うかで二つに分かれます。直近12か月利回りは、過去365日に権利落ちを迎えた配当の合計を現在の株価で割った値です。すでに支払われた金額なので確実ですが、その間に増配していれば、これから受け取る配当より低く出ます。予想配当利回りは、直近1回の配当に年間の支払回数を掛けた値を株価で割ったもので、最近の増配を反映しますが、会社がその額を払い続けるという前提が入っています。二つの値が大きく違うなら、最近の増配・減配や支払周期の変更があった可能性があるので記録を確認します。そしてどちらも分母は株価なので、株価が急落すれば配当が同じでも利回りは上がります。利回りが急に高く見える銘柄は、配当が増えたのか株価が下がったのかをまず見分けます。
配当は結局、会社が稼いだお金から出ます。1株配当は1株利益 × 配当性向（利益のうち配当に回す割合）と書けるので、配当が長く増え続けるには利益が増えるか配当性向が上がる必要があります。利益は横ばいなのに配当だけ増えたなら配当性向が上がったということで、配当性向は100%を超え続けられないため、そうした増配はいずれ止まります。そのため配当成長率を見るときは、同じ期間の利益成長率と配当性向の変化もあわせて見るとよいでしょう。利益が景気で大きく揺れる業種では、会計上の利益より営業キャッシュフローに対する配当を見るほうが正確なことが多くあります。財務諸表でこれらの数字を探す順番は「財務諸表3表を読む順番」の記事にあります。
配当銘柄を比べると、いまの利回りは高いが配当がほとんど増えない銘柄と、いまの利回りは低いが配当が速く増えてきた銘柄に分かれることがよくあります。どちらが良いと決まっているわけではありません。取得価格ベースの利回り（自分が買った価格に対していま受け取る配当）という表現もよく使われます。例として、利回り2%のときに買った銘柄の配当が10年間毎年10%ずつ増えれば、取得価格ベースの利回りは約5.2%になります。しかしこの数字は見方のひとつで、リターンそのものではありません。実際の成果はその間の株価の変化と受け取った配当を合わせたトータルリターンで判断し、同じ期間ほかで運用した場合と比べてはじめて意味を持ちます。配当を再投資した場合と価格だけの差は調整後株価で計算し、その仕組みは「調整後株価と株式分割」の記事で扱いました。
増配の記録は数字がきれいに見えるため、かえって信じすぎやすくなります。以下は記録を読むときによく起きる誤解です。特に海外銘柄をウォンや円に換算して見ると、為替のせいで配当が増えたり減ったりしたように見えることがあるので、配当方針は現地通貨で読み、為替の影響は別に見ます。
このサイトの配当ヒストリー・増配分析は、Yahoo Finance の配当記録で各回の配当表、年間配当の棒グラフ、前年比の増加率、5年・10年の配当成長率（年平均）、支払周期、直近12か月の配当と利回り、連続増配年数を表示し、最大3銘柄を並べて比べられます。進行中の今年は成長率の計算から外れ、日付は Yahoo が記録した権利落ち日です。受け取る配当を税引き後で確かめるには、配当金計算機に保有株数と1株配当を入れます。韓国の投資家の場合、韓国株の配当には配当所得税15.4%（地方所得税込み）、米国株の配当には通常米国で15%が源泉徴収されます。金融所得の規模によって課税が変わることがあるので、詳しくは「株式にかかる税金の種類」の記事もあわせて見てください。
配当の記録は過去の決定の一覧です。会社は利益や事業環境が変われば、いつでも配当を減らしたり止めたりでき、数十年増配してきた会社も例外ではありません。データ提供元の記録は会社の開示と日付や金額が異なることがあるので、重要な判断の前には会社の公式資料を確認します。この記事は増配に関する数字の計算と読み方を説明したもので、特定の銘柄の売買を勧めるものではなく、投資助言ではありません。
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